女性の働き方を、勤務形態の調査や仕事に対する意識調査などのデータから調べてみました。女性の場合は、結婚、妊娠、出産という人生の転機が働き方にもたらす影響も大きなものがあります。独身時代は、仕事を探すときに重視するポイントは「仕事内容・職種」、「勤務地」、「給与」の順番だったのに対し、結婚後に重視するポイントは「仕事内容・職種」、「勤務地」、「勤務時間」という順番になり、仕事と家事を両立させるために、勤務時間の縮小や勤務形態の変更（正規社員から非正規社員へ）などで対応するのです。
女性の働き方に対する意識は、結婚・出産という人生の転機において変わっていくのでしょうか？
結婚した後の働き方についての希望、あるいは実際の状況を調査したところ、未婚女性は、結婚後も今の仕事を続けたい40.3％、働き方は変えるが仕事を続けたい31％、仕事をやめる7.3％でした。対して既婚女性は、結婚後も以前の仕事を続けた26.6％、働き方が変わったが続けている43.2％、仕事をやめた20.8％となって、結婚を機に働き方が変わった、あるいは辞めたという人が増えています。
男女ともに非正規社員の賃金は、年齢に関わらずほぼ横ばいで差異は発生しません。その理由は非正規社員の仕事の内容が比較的単純な作業が多く、経験の蓄積は必要ないため、賃金の差をつけにくいのだと考えられます。
それに対して正規社員の場合は、仕事上の経験や実績が年々積み上げられていくために、それが賃金に反映しているのです。
しかし、近年では、年功序列の考え方が希薄となり、景気低迷の時期も続いているため、正規社員の賃金動向は下落傾向にあります。
女性は、独身時代は一人暮らしあるいは実家で両親とともに暮らすという環境で、基本的には自分のペースで働くことができましたが、結婚後は、新たな場所で配偶者と同居する生活が始まりますので、勤務先への通勤経路が変わります。家事の負担も増え、仕事との両立が大変になってきます。
配偶者の転勤発令時には、別居をしない限りは、仕事を辞める選択をせざるを得ません。そういった結婚に伴うさまざまな要因が絡み合って、働き方を変えざるを得なくなります。
総務省の2012年の調査によると、全雇用者数5153万人のうち正規社員が3340万人（64.8％）、非正規社員が1813万人（35.2％）となっています。
これらを男女別でみていくと、男性の正規社員2357万人、非正規社員516万人、女性の正規社員1063万人、非正規社員1217万人となっており、女性の場合は正規社員より非正規社員のほうが多くなっています。
また、非正規社員全体1733万人のうち女性が1217万人で、その割合は7割となっています。
正規社員と非正規社員には平均賃金で1対0.7ほどの格差があります。その上、非正規社員は年齢に関わらず賃金が横ばいなのに対して、正規社員は経験や実績で賃金の増減があるため、非正規社員との賃金格差はより一層大きくなるのです。
女性が転職の際、求人先の企業との面接で、よく聞かれる質問があります。それは仕事のやる気に関する質問であったり、仕事に対する姿勢の質問であったりするのですが、どんな質問に対しても簡潔明瞭に答えることが好印象を生みます。ただ、簡潔明瞭に答えるためには予め、求人先企業について知っておくことと、自分の過去の仕事の棚卸しが必要となります。
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